こんにちは、桜木美月です。
当ブログでは、30代夫婦と２歳、0歳の子どもが暮らす我が家が、
日々の暮らしの中で実践している【生活を豊かにする情報】を発信しています。
我が家は2021年、2023年に子どもが産まれています。
妊娠・出産にある程度お金がかかることは漠然とわかっていましたが、自分が実際に経験しかかる費用の多さに驚きました。
妊娠・出産には多くのお金がかかりますが、それらの費用を支援してくれる制度があることをみなさんはご存じでしょうか？
きちんとした手続きを行うことで妊娠・出産にかかる費用を支援してもらうことができます。
そのためにも妊娠・出産でかかるお金・もらえるお金についてきちんと知っておくことはとても大切です。
これから妊娠を考えている方や出産を控えている方に、ぜひ最後まで読んでいただけると嬉しいです。
桜木美月のプロフィール
- 30代夫婦＋子ども２人（２歳、0歳）
- 専業主婦、夫の収入のみの1馬力
- 元看護師
妊娠・出産にかかる費用は【７０～80万円！】
妊娠・出産でかかる診療費は原則、健康保険は適用されません。
自由診療となるため、妊婦さん自身が全額負担することになります。
妊婦健診では厚生労働省が望ましい回数としている14回を自己負担で受けたとすると、一回5,000〜10,000円として合計１０万円前後もかかります。
私は第一子出産のときは県外からの里帰り出産だったため、30週以降(コロナ禍での待期期間も含めて）の妊婦健診は補助券が使用できず一旦、自己負担でした。
それに加えて出産にかかる費用は平均５０万円ほどかかります。
これは住んでいる地域により差がありますが、安い地域では40万円台、高い地域では60万円近くになります。
またクリニックや病院などでも費用は変わり、普通分娩や無痛・和痛分娩・帝王切開など出産方法でも費用は大きく変わってきます。
妊婦健診や出産費用のほかにもマタニティ用品、ベビー用品などの準備も必要です。
これらの費用を合わせると、妊娠・出産の際に70～80万円くらいは必要になります。[/chat]
妊娠がわかったらすること
○母子手帳をもらいに行きましょう
妊娠がわかったら早期に病院を受診しましょう。
診察で赤ちゃんの心音等を確認し、医師から【妊娠届出書】をもらいます。
この【妊娠届出書】をもらうことで、母子手帳（母子健康手帳）の交付の手続きができます。
母子手帳の交付は住民票がある市区町村の役所や医療機関、保健センターでできます。
お住まいの場所により交付先も変わるため確認が必要です。
所定の窓口に必要事項を書いた妊娠届出書を提出しますが、そのほかに必要書類等は、各自治体によって異なります。
お住まいの市区町村に事前に確認してください。
母子手帳と一緒に、妊婦健診の費用を助成してもらえる受診券が交付されます。
それだけでなく、自治体で行っているサポートなどについても説明があります。
〇妊婦健診受診券をもらい無料で妊婦検診を受けましょう
母子手帳の交付の際に一緒にもらえるのが妊婦健診受診券です。
厚生労働省が望ましいとしている妊婦健診は14回ですが、その費用は合計で10万前後にもなります。
妊婦や赤ちゃんの健康状態をチェックし安全に出産するために妊婦健診は欠かせません。
毎回5000円程度、場合によっては（追加の検査や処方があれば）10,000円以上かかる妊婦健診ですが、現在はすべての市区町村で14回以上の検診費が公費負担となっています。
そのためなかには自己負担ゼロで済む人もいるのです。
ただし一回あたりの助成額は自治体によって異なります。
また妊婦健診自体が自由診療のため病院によって検診費も異なるので、
完全に無料になる人は少なく、自己負担額は人それぞれです。
注意しておきたいのが、受診券は基本的に住んでいる市区町村内でしか使えません。
下記で詳しく説明します。
里帰り出産の場合の手続き
妊婦健診受診券は、里帰り先では使用できないため、検診費を自費で払う必要があります。
しかし、未使用の受診券＆検診の領収書を住民票がある市区町村の役所に提出すると受診券が使えなかった回数分の金額を助成してもらえます。
私も里帰り出産でしたが、申請方法や必要書類については母子手帳の交付時に詳しく説明していただきました。
申請期間は出産日から1年間です。
私は産後2か月のときに申請し、申請から2か月後に指定口座に入金されていました。
（申請時に入金までは2か月ほどかかります、と説明がありました）
〇出産育児一時金について調べましょう
出産育児一時金で支給される金額は子ども一人につき42万円です。
双子以上（多胎）の場合は42万円×人数となります。
共働きの場合は基本的にママの健康保険に申請します。
ママがパパの健康保険の扶養に入っている場合は、パパが手続きをします。
出産育児一時金の申請方法は以下の３つです。
- 直接支払制度
- 受取代理制度
- 産後申請
直接支払制度
直接支払制度は分娩の予約をしてから退院するまでの間に、医療機関が手続きをしてくれます。
書類も病院側が準備した書類に必要事項を記入するだけです。
私が出産した病院も直接支払制度でしたが、説明時間を含めても15分くらいでした。
直接支払制度では、各健康保険から病院側に出産育児一時金の42万円が支払われます。
そのため退院時は費用の合計から42万円引いた金額を支払うだけになります。
入院・分娩費が42万円より安かった場合は、申請することで差額は戻ってきます。
受取代理制度
直接支払制度に対応していない医療機関では受取代理制度が利用できます。
これは出産予定日の2か月前以降に、健康保険組合、国民健康保険加入者は住民票がある市区町村の役所に必要事項を記入・押印した申請書を提出します。
あとは直接支払制度と同じで、退院時に出産育児一時金との差額だけを支払います。
産後申請
産後申請は、出産後に申請書を健康保険組合、または市区町村の役所に提出すると指定口座に42万円が振り込まれます。
申請期限は出産日の翌日から2年間です。
まとめ
今回は妊娠・出産にかかる費用と、それらを支援してくれる制度についてお話しました。
制度について正しく知り、手続きを行うことで自己負担が少なく、妊婦健診が受けられます。
妊婦健診にかかる費用は、ママやおなかの赤ちゃんの状態でも変わり人それぞれです。
妊娠初期に行うがん検診や感染症検査などで異常が見つかったり、妊娠中に貧血や糖尿病になることも少なくありません。
そうすれば追加の費用がかかるので、自己負担額が最低限で済むためにも、しっかり必要な手続きを行いましょう。
最後まで読んでいただきありがとうございます。
